建設業の求人費用はいくら？手法別コスト比較と削減法

施工管理1人の採用に、200万円かかっていた

ある建設会社では、人材紹介経由の採用単価が200万円でした。

求人広告への切り替えと原稿の改善を行ったところ、採用単価は約50万円に。

4分の1のコストで、同じ人材が採用できるようになりました。

求人費用は「どこに出すか」で4倍変わります。

建設業の有効求人倍率は5.27倍（2025年1月・厚生労働省）。全産業平均の約4倍です。

この環境下で採用コストを最適化するには、手法別の費用相場を正確に把握することが出発点になります。

この記事では、建設業の求人にかかる費用を手法別に比較し、コストを下げる具体的な方法まで解説します。

建設業の求人費用が高い3つの理由

理由1：有効求人倍率が全産業の4倍

建設業全体の有効求人倍率は5.27倍。

建設躯体工事に至っては8倍超。求職者1人に対して8社が競い合う計算です。

候補者の「取り合い」が激しいため、1人を採用するコストが上がり続けています。

理由2：中途採用の平均コストが97.8万円

マイナビの調査によると、建設業の中途採用1人あたりの平均コストは97.8万円。

全職種平均と比べて2倍近い水準です。資格保有者の採用ではさらに高くなります。

理由3：人材紹介依存が高コスト体質を生む

人材紹介の成功報酬は理論年収の30〜35%。

年収500万円の施工管理技士なら150〜175万円。1級施工管理技士は約200万円が相場です。

人材紹介だけに頼っていると、採用するたびにコストが膨らむ構造から抜け出せません。

手法別コスト比較一覧

建設業の求人手法別コスト比較

手法	初期費用	1人あたりコスト	特徴
Indeed（無料掲載）	0円	0円	母数確保に向く。表示順位は低め
求人ボックス（CPC課金）	0円	3〜20万円	クリック単価25〜1,000円
Indeed（有料スポンサー）	3,000円〜	5〜30万円	CPC 50〜300円。建設業と相性が良い
マイナビ転職	20万円〜	20〜50万円	若年層の母集団形成に強い
doda	25万円〜	30〜60万円	経験者・即戦力採用向き
建設業特化型媒体	0〜10万円	5〜30万円	ターゲットの精度が高い
人材紹介（一般）	0円	年収の30〜35%	成功報酬型。高コストだが確実性あり
リファラル採用	0円	10〜30万円	定着率が高い。社内制度の整備が必要
ハローワーク	0円	0円	公的機関。建設業の利用率が高い

各求人サービスの公開料金・業界相場より作成（2025年時点）

年間の求人広告費は全業種平均で約142万円（就職白書2020）。

建設業では有効求人倍率の高さから、これを上回る傾向にあります。

施工管理の採用コスト詳細

人材紹介・求人広告・RPOの費用比較を詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。→ 施工管理の採用コスト完全ガイド — 人材紹介・求人広告・RPOの費用比較

無料で使える求人サイト4選

Indeed（インディード）

国内最大級の求人検索エンジンです。

無料で求人を掲載できます。建設業の求人も多数掲載されており、まず試すべき媒体です。

有料のスポンサー求人にすると表示順位が上がります。クリック単価は50〜300円。月額の予算上限を設定できるため、コストをコントロールしやすいのが特徴です。

求人ボックス

国産の求人検索エンジンです。

無料掲載が可能。有料のクリック課金は25〜1,000円/クリック。Indeedと併用することで、求職者との接点を広げられます。

エンゲージ（engage）

エン・ジャパンが運営する無料の採用サイト作成ツールです。

求人掲載・応募管理・面接調整まで無料で使えます。自社採用サイトを持っていない中小建設会社の第一歩に最適です。

ハローワーク

公的機関の求人サービスです。完全無料で利用できます。

建設業はハローワーク経由の採用が多い業界です。トライアル雇用助成金と組み合わせれば、1人あたり最大24万円の助成も受けられます。

助成金を活用した採用コスト削減

建設業で使える助成金の全体像についてはこちらで解説しています。→ 建設業の人材確保に使える助成金ガイド｜7制度の支給額と申請方法

求人を出す3つのステップ

STEP1：採用ターゲットと予算を決める

まず明確にすべきは「誰を採用したいのか」です。

経験者か、未経験者か
必要な資格（1級施工管理技士、電気工事士など）
年齢層・希望年収帯
月間の採用予算（広告費＋紹介手数料の合計）

ターゲットが曖昧なまま求人を出すと、応募が来ない、もしくはミスマッチが起きる。どちらにしてもコストの無駄になります。

STEP2：手法を組み合わせる

1つの媒体に依存するのではなく、無料媒体と有料媒体を組み合わせるのが基本戦略です。

建設業におすすめの組み合わせは以下の通りです。

即効性：Indeed有料 + 建設業特化型媒体
コスト重視：ハローワーク + Indeed無料 + リファラル採用
確実性重視：人材紹介 + 自社採用サイト

STEP3：応募が増える求人原稿を書く

どの媒体でも、求人原稿の質が応募数を左右します。

建設業で応募が増える求人原稿のポイントは以下の通りです。

給与は月給の具体的な金額帯を明記する（「経験による」は避ける）
残業時間の実績値を書く（2024年問題への対応状況も）
現場の写真や社員の声を掲載する

→ 建設業の求人票の書き方｜応募が増える7つのコツ

求人の出し方から原稿改善まで、まるごと任せられます

求人媒体の選定、原稿の作成、応募者への対応。これらを自社の人事担当だけで回すのは大変です。建設業に特化した採用代行なら、月額25万円〜で丸ごと対応できます。

無料で相談する

採用コストを削減する5つの方法

方法1：無料媒体から始めて有料に段階移行する

いきなり高額な掲載プランを契約する必要はありません。

Indeed無料 → 求人ボックス無料 → Indeed有料スポンサーの順に段階を踏むことで、費用対効果を検証しながら投資を拡大できます。

方法2：リファラル採用を導入する

社員紹介による採用は、コストが人材紹介の最大1/10。定着率も高い手法です。

紹介報酬は10〜30万円が相場。人材紹介の150〜200万円と比べると圧倒的な差があります。

→ 建設業のリファラル採用完全ガイド｜コスト1/10で定着率も高い手法

方法3：自社採用サイトを構築する

初期費用はかかりますが、長期的には1人あたりのコストが最も低いチャネルです。

Indeedや求人ボックスは、自社採用サイトの求人情報を自動で取り込む機能があります。一度構築すれば複数媒体に自動掲載される仕組みをつくれます。

方法4：求人原稿を定期的に見直す

同じ原稿を出し続けていると、応募率は下がります。

2週間に1回は原稿を見直し、タイトル・仕事内容・給与表記を改善しましょう。クリック率が30〜50%改善した事例もあります。

方法5：採用代行（RPO）で「プロに任せる」選択肢

人材紹介は確実性が高い反面、1人あたり150〜200万円（年収の30〜35%）のコストがかかります。年間3名採用すれば450〜600万円です。

一方、採用代行なら月額25万円〜で求人設計・原稿作成・応募対応・面接調整まで対応できます。年間コストで比較すると大幅な削減が可能です。

特に「人事担当が総務・経理と兼任」「採用に割ける時間がない」という中小建設会社にとっては、費用対効果の高い選択肢です。

→ 採用代行(RPO)とは？建設会社が導入すべき3つの判断基準

求人費用チェック

自社の求人費用チェック

Q1.求人手法ごとの1人あたり採用コストを把握していますか？

Q2.無料の求人サイト（Indeed・ハローワーク等）を活用していますか？

Q3.求人原稿を2週間に1回以上見直していますか？

Q4.人材紹介以外の採用チャネルを2つ以上持っていますか？

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求人費用のムダ、一緒に見直しませんか？

建設業の採用でお困りなら、まずは無料相談からお気軽にどうぞ。月額固定の採用代行で、求人設計から応募対応まで丸ごとサポートします。